出光グループのマテリアリティ（重要課題）
マテリアリティ（重要課題）の考え方
当社グループは、持続可能性および企業価値向上の観点から、中期経営計画の策定サイクルに合わせて、経営上の重要課題（マテリアリティ）の見直しを行っています。
中期経営計画（2026‐2030年度）においては、マクロ経済環境や社会課題の変化などを踏まえ、事業・環境・社会・ガバナンスの観点から整理した8項目をマテリアリティとして識別し、これらへの取り組みを進めています。
マテリアリティ（重要課題）一覧
| マテリアリティ | マテリアリティ特定にあたってのポイント | |
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| 安全操業・安定供給の徹底 |
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地政学リスクの高まりに伴い、エネルギーと素材の安全保障やサプライチェーンの強靭化に対する社会要請が強まっていることを踏まえ、当社の社会的使命の1つとして、「安全操業・安定供給の徹底」を重要課題に明確に位置付けました。 |
| 既存事業の深化 |
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ESG視点だけでなく事業戦略との連動性を重視し、GRIT・GROWTHに対応する形で「既存事業の深化」、「成長事業の創出」を新たに追加しました。 |
| 成長事業の創出 |
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| 地球環境との調和 |
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2050年ビジョン「変革をカタチに」に基づき、引き続き環境との調和を意識した取り組みを進めます。 |
| 人と組織の持続的成長の実現 |
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新中計の人財戦略ストーリーを反映し、人財領域については、当社が目指す「人と組織の持続的成長の実現」へ一本化し、変革を支える人的基盤を明確化しました。 |
| デジタル変革の加速 |
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DX ／AXが中長期の企業競争力に与える影響を考慮し、「デジタル変革の加速」を改めて重要課題として位置付け推進します。 |
| ガバナンスの深化 |
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中長期の持続可能性に大きく影響する経営判断・リスク管理の重要性が増していることを考慮し、「ガバナンスの深化」により、不確実性への対応力向上を図ります。 |
| 健康・人権・コンプライアンスの徹底 |
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「人が中心の経営」を支える前提として、健康経営の推進、人権の尊重、高い倫理観に基づく行動をグループ全体で徹底するため、「健康・人権・コンプライアンスの徹底」を引き続き当社の基盤として堅持します。 |
マテリアリティ（重要課題）特定プロセス
当社では、サステナビリティに係る専任組織として、経営企画部内にサステナビリティ戦略室を設置しており、当社グループの事業セグメントおよびバリュー・チェーン全体を対象に、定期的に、サステナビリティ関連のリスクと機会を洗い出し、マテリアリティ評価を実施しています。 マテリアリティ評価は「ダブルマテリアリティ※」の観点で実施し、各リスクにつき、シナリオ分析による将来の事業環境想定なども勘案の上、（a）財務影響／インパクト、（b）発生可能性、 （c）短・中・長期の時間軸の3要素に基づき、社外有識者へのヒアリング、経営会議での議論を通じて、マテリアリティの抽出を行っています。
※環境・社会課題などが企業に与える財務影響（財務マテリアリティ）と、企業活動が環境・社会課題などに与える影響（インパクトマテリアリティ）の双方から重要性を検討する考え方
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- Step 課題整理、自社取り組みとの紐づけ
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- サステナビリティに関連する目標やガイドライン（GRI スタンダード、SASB、SDGs、ISO26000など）を参考に、環境・社会課題をリストアップ
- 現在の事業・取り組みと、上記の環境・社会課題との関連性を整理（ポジティブ／ネガティブ両方の観点で関連のあるものを抽出）
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- Step 事業・取り組みと課題の紐づけ
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ダブルマテリアリティ視点で、紐づいた環境・社会課題をマッピングし、各影響を重みづけ
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- Step ステークホルダーとの対話
- マッピング結果を踏まえ、外部有識者との対話を実施、当社グループへの期待や課題の妥当性を確認
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- Step 経営層での議論と決定
- 社長を委員長とする経営委員会における協議を経て最終決定