働き方・制度紹介

フレックスタイム勤務

コアタイムのないフレックスタイム勤務制度を導入しています。自身の業務状況やプライベートの予定に合わせてフレキシブルタイムの範囲で始業・終業時刻を選択することが可能です。これにより、生産性の向上とワークライフバランスの両立を支援しています。
（職種や業務内容によっては決められた所定労働時間帯で就労していただく場合があります）

テレワーク勤務

生産性と働きがいの向上を目的に、働く場所（自宅や会社指定の場所）を柔軟に選択することができます。

自己啓発休職

キャリア形成につながる就学や資格取得、専門的な知識・技能の習得のために、最長2年間の休職を認める制度です。社員の「成長したい」という主体的な意欲を尊重し、自律的キャリア形成を支援しています。

ボランティア休暇・休職制度

災害や国際協力、自然・環境保護、障がい者を対象とした支援などのために、最長2年の「ボランティア休職」を取得可能です。また、年次有給休暇とは別に、年間3日の「ボランティア休暇」を取得できます。個の充実を図るとともに、社会に貢献することが、新たな価値創造につながると考えています。

副業制度

会社への届出により、週末などの勤務時間外に副業・兼業を行うことができます。他の会社などでの経験を通じて得た知見や人脈を事業に還元し、新たな価値創造につなげることを期待しています。

住居支援
（社宅・独身寮・住宅手当）

独身寮や社宅の提供、住宅手当などの制度を整備しています。生活の基盤となる「住まい」を支えることで、社員が安心して業務に集中し、様々なライフステージにおいてもキャリアを築けるよう支援しています。

介護休業・休暇制度

家族の介護が必要になった際には、対象家族1人につき最長365日の介護休業を取得できます。また、介護休暇として、対象家族が1人の場合は年間5日、2人以上の場合は年間10日の特別有給休暇を利用できます。休暇は、1日・半日・1時間単位で取得可能です。

治療と仕事の両立支援
（短時間勤務など）

疾患の治療により所定就業時間の勤務が困難なとき、1ケ月の「所定就業日数×2時間」を上限として勤務時間を短縮できます。

出生サポート休暇

不妊治療で通院が必要な場合に、休暇を取得できます。

配偶者海外転勤休職制度

配偶者の海外転勤に同行する場合、最長3年間の休職が認められる制度です。家族のライフイベントを理由にキャリアを中断することなく、休職という形でキャリアの継続を支援しています。

産前産後休業

女性社員を対象に、出産予定日の6週間（多胎の場合は14週間）前から、出産後8週間まで取得可能な休暇制度です。

配偶者の出産時の特別休暇
（非出産者）

配偶者が出産する際、非出産者は最大5日間の特別有給休暇を取得することができます。

育児休業制度

非出産者・出産者を問わず、子どもが満2歳に達するまで休業を取得できる制度です。1歳までは2回に分割して取得できます。

推奨育児休業制度

2025年度からは独自の「推奨育休（有給で最長4週間）」を分割取得可能にするなど、利用者が家族との絆を深め、柔軟に育児休業を計画・取得できる文化醸成に注力しています。

子の看護休暇、介護休暇

子の看護などが必要な場合、小学校3年生までの子どもを対象に、特別有給休暇を取得できます。対象となる子どもが1人の場合は年間5日、2人以上の場合は年間10日取得でき、1日・半日・1時間単位で利用可能です。