首都直下地震を想定した総合防災訓練を実施 ～二部構成の訓練で、危機対応力を強化～

当社は2007年から防災訓練を毎年実施しており、今年で17回目の開催となります。今回は、首都直下地震を想定したシナリオに基づき、本社に対策本部を設置しました。国内の各支店や製造拠点ともオンラインで連携し、関係各部署の参加者180名が情報の収集と伝達・対応策の立案等の訓練を行いました。また、訓練を二部構成（地震発生直後とその24時間後を想定した訓練）とすることで時間経過に沿った対応訓練を行い、危機対応力のさらなる強化に取り組みました。

巨大地震等の自然災害の発生が危惧される中、エネルギーの安定供給を使命とする当社は、災害発生時においても事業の継続を確保し、被災者の救援および被災地の早期復興に貢献できるよう、首都直下地震および南海トラフ巨大地震を想定した事業継続計画（BCP）を策定しています。
今後も様々なシナリオ下での訓練を継続的に実施し、実践的な災害対応力の強化に努め、エネルギーの安定供給と社会貢献に取り組んでまいります。

今回の訓練の狙いは、当社の基本的なBCPの確認をすること。180名の社員が訓練に参加したが、より多くの社員が災害対応訓練の場に参加することは非常に重要である。首都直下地震の場合は公共交通機関が止まることが予想されるため、出社している社員は会社に留まり、まずは自分たちの命を守りながらエネルギーとマテリアルを供給するという使命を果たして欲しい。
現在、日本では多くの災害が発生している。エネルギーとマテリアルを扱う企業として、そして製造業として、サプライチェーンの維持が如何に重要かということを改めて各部室で考えていただきたい。