南海トラフ巨大地震を想定した総合防災訓練を実施 ～二部構成の訓練で、危機対応力を強化～

対策本部で指揮をとる木藤社長

今回で16回目の開催となる総合防災訓練は、感染防止対策を徹底したうえで本社に対策本部を設置するとともに、前回に引き続きオンライン参加とオフィス（オフライン）参加を併用し実施しました。各支店や製造拠点ともオンラインで接続し、関係各署の参加者201名が的確な情報の収集・対応立案・報告等の訓練を行いました。また、南海トラフ巨大地震を想定したシナリオに基づき、訓練を二部構成（西側半割れ地震発生直後と、その一週間後の後発地震発生を想定した訓練）とすることで、危機対応力のさらなる強化に取り組みました。

巨大地震等の自然災害が危惧される中、エネルギーの安定供給を使命とする当社は、災害発生時においても事業の継続を確保し、被災者の救援および被災地の早期復興に貢献できるよう、首都直下地震および南海トラフ巨大地震を想定した事業継続計画（BCP）を策定しています。また、2007年からはBCPの実効性を高めることを目的とした総合防災訓練を毎年実施しています。

当社は今後も様々なシナリオ下での訓練を継続的に実施し、実践的な災害対応力の強化に努め、エネルギーの安定供給と社会貢献に取り組んでまいります。

【木藤社長（対策本部長）講評】

初めて二部構成の訓練を実施しました。難しさがあったと思いますが、対策本部への代表出席者と各対策班との連携を今後も大事にして頂きたい。本社に対策本部を設置する実践型の訓練を始めて16年目になりますが、「継続は力なり」という言葉の通り、毎年このような訓練を実施することが当社グループの危機対応力の維持向上に繋がると考えています。
緊急時には従業員とその家族も含めた人命が最優先でありますが、同じく人命の緊急性に関わる非常用電源等への燃料供給は、当社の重要な使命となります。その使命を果たすためにも、石油を中心としたエネルギーの緊急時における強みを認識しながら、災害対応の地道な備えをしっかり行っていきましょう。

【訓練概要】