新本社オフィスで初めての「総合防災訓練」を実施 ‐首都直下地震を想定した訓練で、危機対応力を強化‐

対策本部で指揮をとる木藤社長

今回の防災訓練は本社移転後初めてとなります。感染防止対策を徹底したうえで本社に対策本部を設置し実施しました。また、在宅勤務の推進下、リモートによる参加とオフィス参加併用による訓練を実施しました。合わせて200名が参加し、首都直下地震を想定したシナリオに基づき、関係各署がリモート環境下での的確な情報の収集・対応立案・報告に取り組みました。
巨大地震等の自然災害が危惧される中、エネルギーの安定供給を使命とする当社は、災害発生時においても事業の継続を確保し、被災者の救援および被災地の早期復興に貢献できるよう、首都直下地震および南海トラフ巨大地震を想定した事業継続計画（BCP）を策定しています。また、2007年からはBCPの実効性を高めることを目的とした「総合防災訓練」を毎年実施しており、今回で15回目の開催となります。

当社は今後も訓練を継続的に実施し、実践的な災害対応力の強化に努め、エネルギーの安定供給と社会貢献に取り組んでまいります。

【木藤社長講評】
本社ビルが新オフィスに移転して初めての訓練でした。また、本社に対策本部を作りつつ、リモートで参加するハイブリッド型で訓練実施しました。一方で新型コロナウイルス感染予防とリモートワークが普及している中で新しい働き方における災害対応の在り方など、かつての訓練と比較して多くのテーマのもとに想定された訓練でした。それぞれのテーマに対する訓練ができたと思う。災害時こそエネルギーの安定供給という社会的使命を果たさなければならない。これからも社会に価値を提供し続けられるように実践的な訓練を怠らないようにしていきたい。

【訓練概要】

以上