ドーハで開催されたOPEC総会は、11月1日より実質生産量から日量1.2百万バレル減産する事を決議し終了した。
諮問会議の直前まで、サウジアラビア・UAEが今回の会議についてコメントを控えていたこと、減産の実施方法で加盟国内に意見の相違が存在したこともあり、方向感の定まらない展開が続いていたが、ナイミ・サウジ石油相が諮問会議会場入り直後、減産を支持する発言を行ったことで流れは一変。今回の減産合意へと急展開を見せた。
今回の総会により、OPECはマーケットに対し、WTIで60ドル、OPECバスケット価格で55ドルの価格レベルを下回れば、減産の実施を検討し、価格を死守する用意があるとのシグナルを送ったことになる。
現在、米国の原油在庫が高い等、世界の需給バランスが緩んでおり、その改善には時間がかかると思われる。よって今後の原油価格は、上値の重い展開が暫く継続すると思われるが、今回のOPECからのシグナルにより、下値も限定されると考えられる。
上記より、WTI原油価格は当面の現在のレベルで推移すると予想されるが、今後需要期を迎え上昇する展開もありうる。
